2017年05月

取材なきラディカルスキャンダルマガジン『紙の爆弾』

あくまで "都市伝説" であるが、公安調査庁が破壊活動防止法に基づき監視を続けている極左集団、鹿砦社が出版する『紙の爆弾』をご存じだろうか。取材に拠る裏付けなどせず、"こうであってほしい" と云う己の「空想」または「情報源はネット」を頼りに、自称「ジャーナリスト」が妄想たくましく駄文を書き殴っているデマゴーク誌である。

紙の爆弾


















(ケツも拭けないゴミ『紙の爆弾』2017/06号)


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国連「拷問禁止委員会」はユダヤによる拷問を糾弾せよ

国連(戦勝国連合)の「拷問禁止委員会」が朝鮮人売春婦――韓国・虚言メディア式には "従軍慰安婦" ――に係る日韓合意を見直すように勧告してきた。我が党は、朝鮮人売春婦を被害者と見做す、このバカげた合意は破棄すべきだと考える。我が国が、朝鮮人売春婦に補償する云われはまったくない。傲慢且つ強欲な売春婦とその支援者共が謝罪と賠償を求めるとすれば、日韓基本条約で一兆円以上の賠償金をせしめながら、そのカネを個人へ分配しなかった己の国家であり、同胞の女衒らに対して喚くのが本筋であろう。日韓合意について左記の主張は、我が国に於いてある程度浸透してきているので、ここでは筆を置くこととする。

しかしながら、このたびの偽善的且つ欺瞞に満ちた勧告を行った拷問禁止委員会については、筆を進めなければならない。この拷問禁止委員会なる機関は、一部虚言メディアでも指摘されているとおり、国連に属するものではない。単なる人権条約機関に過ぎない。そして、その設置は「拷問禁止条約」に依拠しているのである。加えて、この機関は臆面もなく「拷問禁止委員会」と看板を掲げている。であるならば、韓国人のロビー活動になぞなびかず、真っ先に指弾すべきことがあるのではないか。そう、第二次世界大戦後のニュルンベルグ裁判を筆頭とする一連の復讐裁判に於ける "連合国側の拷問" である。

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アウシュビッツ所長 ルドルフ・ヘス IMG_0118
ユリウス・シュトライヒャー続きを読む

国家社会主義日本労働者党
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