我が党は大日本帝国の名誉ある対米英開戦記念日である12月8日に米国大使館に戦いの継続宣言と所謂「ABCD包囲網」ルーズベルトの「隔離宣言」その背景にあるユダヤ機関に対する抗議活動を行なった。日支事変以降一貫して米国は反日政策を撮り続けていたが1933年フランクリン・ルーズベルトが米国大統領に就任してからは米国は蒋介石支援・排日政策が加速される事となる。西洋列強の植民地支配、覇権主義は大航海時代を迎えてコロンブスの新大陸発見を受けローマ教皇アレキサンドル6世が制定したポルトガルとスペインの両国勢力世界支配の分岐線でデマルカシオン(デマルケーション)である。その起源はイベリア半島でキリスト教がイスラームを駆逐して失地回復したレコンキシタ(再征服運動)にあり、太平洋の東西分岐は丁度地球をスイカの縦割りの様に東はスペイン、西はポルトガルに分け与え「教皇子午線」と呼ばれポルトガルとスペインの世界分割分岐線とされた。この「教皇子午線」の反対側に位置する東亜細亜に対する分岐線は「対蹠分界線」と呼ばれ、ポルトガルの支配地域と区分された。これにより日本ではフランシスコ・ザビエルの種子島漂着してから九州各地での布教活動が始まる。長崎の出島や平戸でのフランシスコ会とイエズス会の布教活動が小規模ながら行われた。しかし1587年豊臣秀吉によってキリスタン禁教令が発せられ「日本二十六殉教事件」などが起こったが長崎での貿易は限定的に続けられていた。その間、日本では「島原の乱」清国では「太平天国の乱」などが起こる。その後ポルトガルとスペイン両国の勢力バランスが崩れフランス、イギリス、オランダも亜細亜に触手を伸ばして来た。この中でも特出すべきは16世紀スペインとの80年戦争で経済的にも軍事的にも疲弊したオランダが東南亜細亜に香辛料の貿易、キリスト教布教の名目で「オランダ東インド会社」を設立した。(東インド会社はイギリス東インド会社、フランス東インド会社などもある)香辛料貿易の名目と言ったが実態は阿片の輸出である。イギリス東インド会社はアメリカ独立戦争の戦費をオランダ東インド会社は先ほど述べた80年戦争による経済の活性化の為にイギリスの植民地インド・ベンガル地方で収穫した阿片を清国に三角貿易で売り付けていたばかりではなく、大凡の当該地区を植民地支配を広げて行った。イギリス、フランス、オラン ダの中でも最も過酷な植民地支配を実行したのはイギリスとオランダである。
そもそもオランダは中世の魔女狩りやスペインとの戦争でヨーロッパ、スペインから逃げて来たユダヤ人が多く、オランダ東インド会社もユダヤ人によって作られた世界初の株式会社である。 オランダ史をたどると、スペインとの激しい戦いに明け暮れた16世紀、ネーデルランド(ベルギー、オランダ、ルクセンブルク)独立の気運は急速に高まり、1579年、南部のフランドルとブラバンド両州、ならびに北部7州は、「ユトレヒト同盟」を結び合い、2年後の1581年、北部7州のみが一方的にスペインから独立を宣言した。北部7州と南部はここに決定的な分裂をし、北部7州はオランダ共和国としてひとつの国家となった。

こうした苦難な道は、敵対したスペイン側も例外ではなかった。ここでは、とりわけユダヤ人問題に焦点を当てる。1492年のコロンブスの新大陸発見後のスペインにおいて、ユダヤ教徒に対するカトリックへの強制的な改宗が行われた。その過程で多くのユダヤ人の間に表面的なカトリックを装うだけの改宗ユダヤ人「マラーノ」を生むことになった。

この政策は、形だけのカトリック教徒への改宗ではないかとの猜疑心を生み、大審問官トルケマーダの指揮による異端審判所が恐怖の活動を展開する。まさに異端者を焼き尽くす恐怖のきわみである。異端審問所は実に1834年まで続いた。ゴヤの描いた不気味な作品群を想起されたい。そして、この恐怖は隣国ポルトガルへも波及し、イベリア半島を覆い尽くした。
 かくして、ここにおいても安住の地を失ったユダヤ人は、イベリア半島から交戦の相手国であるオランダへと逃避をはかる。彼らはポルトガル系ユダヤ人と呼ばれ、オランダ人のような身なりをして、オランダ風の名前をつけ、オランダ社会に定着・浸透を図った。1620年代半ばまでは、アムステルダムのユダヤ人といえば、このポルトガル系ユダヤ人であった。そして2度にわたる阿片戦争(2度目はアロー事件とも言う)に敗北した清国はイギリスとの間で締結された和平交渉「南京条約」受け入れ、列強各国が上海租界に租界した。その中には日清戦争で勝利した我が帝国日本も含まれていた。(日清戦争後日本に対する三国干渉などと言う卑劣なユダヤ人勢力の企みもあったが)日本の租界地は、上海(公式には上海共同租界の一部)、天津、漢口、杭州、蘇州、重慶および第一次世界大戦後の「パリ講和会議」によって青島、山東省がドイツから日本に引き渡される。その間に、ロシアでユダヤ人によるロシア革命が起こりボリシェビキがコミンテルン(共産主義インターナショナル)を結成されヨーロッパは勿論の事、朝鮮や支那、又は日本にも革命分子を植え付けていた。支那に於いては孫文の辛亥革命が成功し事実上、清国が滅ぼされる。世界、特に東亜細亜がこのような暗澹たる時期を迎えていた。支那は軍属や馬賊、張作霖、張学良、毛沢東率いる「中国共産党」などの魑魅魍魎が跋扈していて国家の体をなしてなかった、と言っても言い過ぎではなかろう。この間に支那国内では北伐、西安事件、国共合作があり。1937年に盧溝橋事件が起こったのである。盧溝橋事件では支那からの要請で一旦は停戦になったが、再三なる支那の上海租界地での日本軍人殺害、民間人殺害があり、盧溝橋事件から2カ月後には「通州日本人大虐殺」が起きた。200人以上の日本人の軍人、軍属、民間人が想像を絶する残虐なる虐殺をされた「ジェノサイド」である。そして日支事変が幕を開けた。(敗戦後の日本の戦後教育と、虚言メディア、自称歴史学者や文化人どもは盧溝橋事件から大日本帝国の敗戦までを日中戦争と教育、喧伝しているが、日中戦争とは1937年12月9日に米英と共に蒋介石が日本に対して戦線布告した日から終戦までを言う)1933年フランクリン・ルーズベルトが米国大統領に就任する前米国は日本対して表面上だけでも中立を保っていたのであるが、日支事変を皮切りにルーズベルトにより強行された日本に対する経済閉鎖はイギリス・オランダと追随した。これが所謂「ABCD包囲網」である。更には最後通牒とも言うべき「ハルノート」で已む無く開戦に至ったのである。そもそもフランクリン・デラノ・ルーズベルトの祖先はオランダのユダヤ人であったがアメリカに渡り財を成した。更にルーズベルトの母親サラ・デラノのデラノ家はアヘン戦争の頃からイギリス植民地インドベンガル地方から香港、支那へ密貿易したアヘンで大儲けをした「死の商人」であり、サラ・デラノも支那との関係が極めて深い人物である。蒋介石はデラノ家の三角貿易でのアヘンの最大の取引相手であった。これが日支事変で蒋介石率いる「国民党」に米国が巨額の資金提供と潤沢な武器供与を行っていた理由である。これは”Behind the News in China” (邦訳『中国の戦争宣伝の内幕』)の著者であるフレデリック・ヴィンセント・ウィリアムズはサンフランシスコの新聞社の記者であった頃に東洋からアメリカのチャイナタウンに向かう暗黒街の麻薬ルートの情報を追及していたことがあり、彼によると蒋介石はかつて阿片の最大の取引をしていた実績がある人物だったという。。当時の米国での反日プロパガンダも蒋介石の妻である宋美齢がルーズベルトの側近に取り込んで作らせていたものである。

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フランクリン・デラノ・ルーズベルトは大統領就任から一貫して「反日大統領」である。しかし当時のアメリカ国民は第一次大戦による反戦気分と「モンロー主義」ルーズベルトが大統領選挙で「私は戦争をしない」と公約したため公然とは宣戦布告が出来ず、数々の陰謀により日本から「宣戦布告」をさせたかったのである。昭和12年のパナイ号事件もレディ・バード事件もアメリカ・イギリスの陰謀であり、ルーズベルトは「隔離演説」を昭和12年行ったのだが、それをもってしても米国民の交戦気分も高揚せず「ハルノート」に至ったのである。日米交渉の当事者国務長官のコーデル・ハルの名前で呼ばれている「ハルノート」であるが実際にはハリー・デクスター・ホワイトと言う財務長官補としてハルノートの原案である「モーゲンソー案」を書いた人物でありコミンテルンのスパイであったことが1995年べノナ文書開示により、確認されている。そもそもフランクリン・ルーズベルト自体がスターリンとの関係が密接であった。

いまから77年前の128日のこの日に開戦された大東亜戦争は単独の戦いではない、更には亜細亜開放の為だけの戦いではなく、ユダヤ国際支配に対抗する日独伊、枢軸国の戦いである。それはこの言葉が物語っているではないか、昭和10年(1935)第7回コミンテルン大会のスターリンの演説である。「ドイツと日本を暴走させろ。しかしその矛先を祖国ロシアに向けさせてはならない。ドイツの矛先はフランスとイギリスへ、日本の矛先は蒋介石の支那に向けさせよ。そして戦力が消耗したドイツと日本に米国を参戦させよ・日・独の荒らしまわった地域、つまり砕氷船(さいひょうせん)が割って歩いた跡と疲弊した日独をそっくり共産陣営に頂くのだ」

今日ユダヤ占領政府米国は何をしているのか。シリアの反政府集団に武器提供、資金提供。イランに対しては経済封鎖。

我々は本日この日を枢軸国対ユダヤ占領国家群との栄光なる戦いの開戦日と位置づけている。


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戦いは継続する!